AT&T【T】の株価・銘柄分析と今後 通信最大手であり高配当の代表格

AT&T【T】の基本情報と歴史

AT&Tはアメリカ合衆国の大手情報通信会社です。電話・無線・データ通信などに加え、インターネット回線、衛星放送・電話帳広告など情報通信に関する広範な事業を手掛けています。かつては電話事業を独占していましたが80年代に地域電話会社を分社化しました。歴史上、非常に長い間複数回に渡って司法省から訴訟を起こされています。直近では2018年のワーナー買収でも毎度のように反トラスト訴訟を起こされ2019年に司法省が上訴を断念する形で決着しています。

1983年に分社化したSBCコミュニケーションズから2005年に買収され、SBCコミュニケーションズ側が社名変更したことにより現AT&Tは誕生していますが、圧倒的な知名度、ブランド力を誇るAT&Tの名前、認知度を利用したい思惑に加えてニューヨーク証券取引所における一文字ティッカーである(T)を残したいという考えが当時の経営陣にあったと言われています。

高配当銘柄の代表格ともいえ連続増配株であります。以前はバフェット銘柄の一つでした。売却した理由も、継続して成長する企業ではない点で投資方針に合わないことが理由であったため会社の見通しそのものに対する疑念ではありませんでした。

ブロードバンド回線を幅広く担っており、携帯電話も含めた通信網の一環として極めて重要なインフラを担っている企業だけあって安定性は抜群です。衛星放送最大手であったディレクTVを2016年に買収、そしてワーナーメディアを2018年に買収しさらにコンテンツ事業拡大を目指しています。

 

AT&T【T】の株価推移


AT&Tの株価(2019年10月28日現在)です。株価は21世紀初頭のインターネットバブル期の最高値を突破できていませんが基本的に20~40ドルのレンジ相場と言った感じです。配当金を狙って投資する株としては十分すぎるぐらいのものだと思います。

2020年に5Gサービスの展開進み、ワーナーメディアの買収により2019年は増益を達成するなど比較的好調な状況です。

買収を重ねた事で有利子負債の額は世界でも有数の企業のなり、負債の圧縮が当面の課題となりそうです。

AT&T【T】の財務分析

売上高と営業利益等の推移

 売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。

今の時代において、誰もが持つ携帯電話キャリアだけあって売上高は安定しています。人口の増加や利用者数の増加、サービスの追加などによって将来的に緩やかな伸びが望めそうです。

営業利益と純利益の推移

営業利益は上下をしながら少し伸びています。

営業利益率と純利益率の推移

営業利益率はかなり安定して15%前後となっています。

BPS・EPS・SPSの推移

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
EPS 2.37 2.1 4.77 2.85 1.89

順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

一株当たりの価値も完全に横ばいと言っていいでしょう。

貸借対照表

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

こちらもほぼ横ばいで推移していますが、2018年に買収によって規模が大きくなりその分長期負債が増えている点は気になります。

キャッシュフローの推移

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

キャッシュフローは良好な数字であり、必要かつ適度な投資資金を捻出した上でフリーキャッシュフローを創出することができています。高配当連続増配の源泉であることは間違い無いでしょう。

ROE・自己資本比率・営業キャッシュフローマージンの推移

こちらは経営の効率性を示すROE、健全性を示すROE、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

自己資本比率はその名の通り総資産に占める自己資本の割合で計算されます。負債が増えて少し不安がありますが、思いの外自己資本比率は低くなく、重大な問題になるほどでは無いと思います。

営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

15%を超えていれば良好と言われる中で25%前後で安定しています。これはキャッシュフローの面で見て中々に魅力的な数値です。

設備投資額の推移

設備投資の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資が何を目的にしているかは見極める必要があります。

基地局の建設と維持の他に、通信回線の建設と整備、また最近は5G関連の開発と整備費用があり設備投資額は増加しています。

AT&T【T】の株主還元

配当と配当性向の推移

 配当金と配当性向の推移を記載しています。毎年、微量ながら増配を続けており35年の増配を達成しました。

しかし、配当性向が高めで90~100前後に行っている点は長期債務の増加と合わせて不安要因です。

発行済み株式数の推移

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

ワーナー買収の年である2018年に大きく発行済み株式数は増加しています。その前も自社株買いを積極的に行っている形跡は見られず、配当に期待した方が良いでしょう。

AT&T【T】の今後の事業展開

携帯キャリアとして米国内のシェア1位ですが、このIT化の時代で総合通信企業であるだけでは限界を感じ、ディレクTVやワーナーの買収を通じて近年トレンド化しているストリーミング配信に参入しようと力を入れています。

そのために長期債務が増加したり、財務上の懸念が取り沙汰されたりはしていますが5Gの新たな可能性といった追い風になり得る要素もあります。

通信回線に無限の可能性があり今後様々なビジネスに活用されていくとなれば通信会社の役割は大きくなるでしょう。

まとめ

日本で言うdocomoのような巨大通信キャリアです。通信回線の販売整備なのならず、時代とともに新たなビジネスに参入し時代にあったチャンスをものにしようとする姿勢は素晴らしいと思います。

携帯回線で1位のシェアを持ち、それを背景にしたキャッシュフローで35年に渡り増配を続けているだけに配当金を目的にした投資対象としてはかなり有力です。

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この記事の改訂前版です。配当など数字などのデータは少し古いものも掲載しているので長期的な比較の際は是非

AT&T(T)の銘柄分析(株価・配当・見通し)

2019年10月26日

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