ファイザー【PFE】の株価・銘柄分析と今後 世界有数の製薬会社

ファイザー【PFE】の基本情報と歴史

1849年にチャールズ・ファイザーらによってニューヨークで創業されたファイザーは世界最大の製薬会社です。ダウ平均の構成銘柄でもあり、バイオ・ヘルスケア業界をけん引する企業です。ファイザー本体の代表的な製品と言えば1998年に発売されたバイアグラです。南北戦争時の北軍の医薬品はほとんどファイザーが製造したという歴史ある企業です。積極的な買収を繰り返して巨大な企業になった経緯もあり、有力な新薬を開発した会社ごと買収して収益を上げる手法は「ファイザーモデル」とも呼ばれ、1990年代から進んだ製薬業界再編の筆頭格であります。

ファイザーが果たした役割に、第二次世界大戦時のペニシリン大量生産、 1949年の抗生物質テラマイシン、1990年代のバイアグラ開発など様々な薬と人類の健康の歴史に関わってきました。

2004年から2020年の8月まではNYダウ30種平均を構成する銘柄の一つでもありました。

Working for a healthier world (より健康な世界の実現のために)」を世界共通のコーポレートスローガンに掲げています。

また、新薬を保有する企業に対する大型買収を繰り返して規模を拡大してきた同社ですが、2019年7月に特許切れ医薬品事業を分離して、後発医薬品(ジェネリック後発医薬品)大手の米マイランと経営統合させることを発表しました。

企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け

増配年数 11年
S&P格付け AA-
従業員数 88300人
創業年 1849年
上場年 1944年
決算 12月

ファイザー【PFE】の株価推移


買収によらないファイザー本体からの画期的な新薬は1998年のバイアグラ以来登場しておらず、稼ぎ頭であるリピトールが2011年に特許が切れ、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の登場によりブロックバスターが無くなり、経営体制を見直さざるを得ない状況となっているのが現状で、近年は回復基調であるものの株価も低迷しています。

研究開発費に使われる毎年9000億円近くがキャッシュフローを圧迫してると思われる面もあり、新薬を開発できるかどうかにかかっているといえます。

この数年で経営体制見直しの一環として、「画期的新薬・低利益の特許切れ医薬品・大衆薬」に分けて事業分割の計画を進めており前述の後発医薬品事業のマイランとの統合はその一環です。

PERとPBRの推移

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。

ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)

また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。

PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。

しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。

これらは、業種別で比較することでより参考になります。

近年の株価低迷を受けてPERは下落しています。

ファイザー【PFE】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開

事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。

国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。世界中でバランスよく事業を行っており特に先進国での事業割合が非常に大きいです。

分社化による経営体制の改善

経営体制見直しの一環として進められている「画期的新薬・低利益の特許切れ医薬品・消費者向け薬品」に事業分割を行う計画の一環として行われる後発医薬品事業のマイランとの統合「新会社Viatris」や、消費者向け薬品事業をグラクソ・スミスクラインとの合弁に分離するなどの計画が完了し、ファイザー本体に画期的新薬が残った後更なる高利益体質を構築できるかが鍵となります。

研究開発費に使われる毎年9000億円近くで新薬を開発できるかどうかにかかっている状態は変わらず、新たな製薬・バイオベンチャーの追随に対しどう立ち向かっていくかが会社の命運を左右するでしょう。

ファイザー【PFE】の財務分析

直近5年をグラフにしてそれより前のデータがあるとより理解が深まると思われるものはグラフの外で更に5年ほど前まで載せています。

売上高と営業利益等の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
売上高 49,269 65,165 61,035 54,657 51,584 49,605
営業利益 15,839 17,568 18,382 18,289 17,004 15,663

 売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。概ね横ばいです、よく言えば安定しているものの悪く言えば停滞していると言った感じです。乳がん治療薬「イブランス」や経口凝固薬「エリキュース」の拡大により、少しずつ営業利益は伸びています。

営業利益と純利益の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益 15,839 17,568 18,382 18,289 17,004 15,663
純利益 8,635 8,257 10,009 14,570 22,003 9,135

売上高と並んで見たように営業利益は停滞気味です。ただ、乳がん治療薬「イブランス」や経口凝固薬「エリキュース」が追い風となり、営業利益の微成長は続く見通しです。

営業利益率と純利益率の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益率 32.15% 26.96% 30.12% 33.46% 32.96% 31.58%
純利益率 17.53% 12.67% 16.40% 26.66% 42.65% 18.42%

売上高などは停滞気味なのですが、営業利益率自体は総じて悪くありません。利益率の低い部門を分離していますが、この取り組みが完了した後にはより高利益率な事業になっている可能性があります。

BPS・EPS・SPSの推移

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
EPS 1.11 1.17 3.52 1.87 2.87

EPS

2009 2010 2011 2012 2013 2014
EPS 1.23 1.02 1.27 1.94 3.19 1.42

 順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

ゆっくり成長していると言いたいですが微妙な感じです。

貸借対照表

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

流動資産が多めで財務そのものには不安はなさそうです。

キャッシュフローの推移

2012 2013 2014
営業CF 16,746 17,765 16,883
投資CF 6,154 -10,625 -5,654
フリーCF 26,267 29,094 14,568

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

キャッシュフローも横ばいなのですが、元の規模から見るとそれなりに潤沢なキャッシュを保有しているので不安なほどではありません。

ROE・自己資本比率・営業キャッシュフローマージンの推移

 こちらは経営の効率性を示すROE、健全性を示す自己資本比率、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

 自己資本比率はその名の通り総資産に占める自己資本の割合で計算されます。

 営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

 一概に言えるものではありませんが、15%を超えていれば良好と言えるでしょう。24~30%近辺と前述のキャッシュフローの欄で見たようにかなりキャッシュフローの創出能力に関しては問題ないと言えます。

設備投資額・研究開発費の推移

設備投資の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資が何を目的にしているかは見極める必要があります。

設備投資は年々増加をしています。この他に2019年は7984(百万USD)の研究開発費がかかっており、重荷となっている面があります。

研究開発費も新薬の開発のために増加をしています。これを取り戻せるだけの開発などができるかに同社の命運はかかっていると言っていいでしょう。

ファイザー【PFE】の株主還元(配当と配当性向・増配率)

配当と配当性向・増配率の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
配当 0.8 0.72 0.8 0.88 0.96 1.04
配当性向(%) 65.04% 70.59% 62.99% 45.36% 30.09% 73.24%

 配当金と配当性向の推移を記載しています。低いとは言えない配当性向ですが、リーマンショックで減配してからは増配を続けており、近年の水準で行けば当面の問題はないでしょう。

発行済み株式数の推移

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

自社株買いに関してはかなり熱心に行っており、停滞する中でも配当や自社株買いを通じた株主還元に力を入れているのがよくわかります。

まとめ

「ファイザー製薬」として日本でも知られるファイザーについて解説していきました。現在は非常に幅広い医薬品を扱っていますが、同社もP&Gやコカ・コーラ、マクドナルド、IBMのように「集中と選択」により成長し利益率を向上させようとしています。

P&Gは見事に利益率を改善しつつあり、コカ・コーラやマクドナルドも続こうとしています。ファイザーがこれに成功すれば再び成長する巨大な製薬会社となるでしょう。

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