ペプシコ【PEP】の株価・銘柄分析と今後 コカ・コーラと並ぶ飲料菓子メーカー

ペプシコ【PEP】の基本情報と歴史

ペプシコはペプシコーラなどの飲料やスナック菓子を販売する会社です。全世界200ヶ国余りで活動をする多国籍企業であり、日本ではペプシコーラが知名度高いですが世界2位の規模を誇る食品会社でもあります。1919年以来ニューヨーク証券取引所に上場してきましたが2017年12月に上場先をNASDAQに変更しました。

スナック菓子の販売は米国首位で清涼飲料でも首位級です。新たな中国市場の開拓にも熱心で、Eコマースを積極的に活用しようとしています。

コカコーラと並び、健康志向が進む近年の世界に対応すべく家庭用炭酸飲料製造器メーカーのソーダストリームを買収し家庭で手軽に作れる炭酸飲料と言った新しい市場の開拓や「LIFEWTR」と言った高級ミネラルウォーターの販売を始めました。

同業のコカ・コーラに並びこちらも株主還元に積極的な銘柄です。

企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け

増配年数 48年
S&P格付け A+
従業員数 267000人
創業年 1898年
上場年 1919年
決算 12月

ペプシコ【PEP】の株価推移


飲料の売上成長やスナック菓子の値上げなど、様々な手段と構成で成長を続けてきました。
概ね右肩上がりです。今後も新たな市場への進出を通じて長きにわたり発展し続ける企業だと思います。

PERとPBRの推移

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。

ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)

また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。

PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。

しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全

ペプシコ【PEP】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開

事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。飲料事業やスナック菓子事業「Frito Lay」を中心に事業を展開しています。

コカコーラと違い、飲料のみならずスナック菓子なども幅広く展開しています。

国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。アメリカ国内が過半数を占めていますが、残りの約半分で世界各国の様々な地域となっています。

健康志向が進む世界

コカ・コーラやマクドナルドも同じ課題に直面していますが、ペプシコも例外ではありません。同社も健康志向が進む社会に対応できるように改革を続けています。

スナック菓子も清涼飲料も健康とは言い難いもので、これらとは別の新たな市場として家庭で炭酸飲料を作る事ができるソーダ製造器メーカーである、ソーダストリームを買収し家庭で手軽に炭酸水を作る市場の開拓や「LIFEWTR」と言った高級ミネラルウォーターを新たなブランドとして販売開始しました。

また、Eコマースにも力を入れており時代の変化に対応しようと常に同社は取り組んでいます。

ペプシコ【PEP】の財務分析

直近5年をグラフにしてそれより前のデータがあるとより理解が深まると思われるものはグラフの外で更に5年ほど前まで載せています。

売上高と営業利益等の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
売上高 43,232 57,838 66,504 65,492 66,415 66,683
営業利益 8,130 9,499 10,375 9,402 9,878 9,999

 売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。清涼飲料に加え、北米におけるスナック菓子の値上げや消費拡大によって成長を続けています。

営業利益と純利益の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益 8,130 9,499 10,375 9,402 9,878 9,999
純利益 5,946 6,320 6,443 8,304 6,740 6,513

営業利益も年々ゆっくりと成長が続きます。

営業利益率と純利益率の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益率 18.81% 16.42% 15.60% 14.36% 14.87% 14.99%
純利益率 13.75% 10.93% 9.69% 12.68% 10.15% 9.77%

営業利益率は15%近辺を安定して維持し続けており、十分な水準を保っています。生活必需品に近く消費者へのブランドが浸透しているため、この安定感は強みだと思います。

BPS・EPS・SPSの推移

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
EPS 3.67 4.36 3.38 8.78 5.2

過去のデータ

2009 2010 2011 2012 2013 2014
EPS 3.77 3.92 4.03 3.92 4.32 4.27

 順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

後述の自社株買いも行われており、実際の売上高成長よりも大きく各数字は伸び続けています。

貸借対照表

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

流動資産の比率が高いと言った訳ではありませんが、キャッシュフローを安定して創出する事ができており財務場の問題はありません。

キャッシュフローの推移

2012 2013 2014
営業CF 8,479 9,688 10,506
投資CF -3,005 -2,625 -4,937
フリーCF 10,883 8,976 6,812

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

安定したキャッシュフローを毎年創出し続けています。これが源泉となり長年の積極的な株主還元につながっています。

ROE・自己資本比率・営業キャッシュフローマージンの推移

 こちらは経営の効率性を示すROE、健全性を示す自己資本比率、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

 自己資本比率はその名の通り総資産に占める自己資本の割合で計算されます。

 営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

 一概に言えるものではありませんが、15%近辺が維持されており概ね良好と言えるでしょう。

設備投資額の推移

設備投資の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資が何を目的にしているかは見極める必要があります。

ペプシコ【PEP】の株主還元(配当と配当性向・増配率)

配当と配当性向・増配率の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
配当 1.775 1.89 2.025 2.1275 2.24 2.5325
配当性向(%) 47.08% 48.21% 50.25% 54.27% 51.85% 59.31%

 配当金と配当性向の推移を記載しています。連続増配を続けていて、配当性向も基本的には70%近辺と余裕がある配当を行っています。

配当は安全に今後も支払われると見られています。

発行済み株式数の推移

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

配当に加えて自社株買いを積極的に行っており、株主還元に非常に積極的なのがわかります。EPSやSPSの成長を後押ししている要因といえるでしょう。

まとめ

日本ではペプシコーラとしての知名度が非常に高いですが、世界的なスナック会社でもあるペプシコ社の分析をしていきました。安定したセクターである消費者向け企業として非常に良い企業であり、事業も配当も財務も今後の成長が見込めます。

連続増配株でもあるため、長期投資で大きなリターンを見込む事ができるでしょう。

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