マクドナルド【MCD】の株価・銘柄分析と今後 世界トップのハンバーガーチェーン

マクドナルド【MCD】の基本情報と歴史

マクドナルドは知らない人はいないといっても過言ではないほとの世界的ファーストフードチェーンです。国際購買力平均価格の指標としてマクドナルドの主力商品であるビックマックを例に挙げたビッグマック指数が提唱されるほど、マクドナルドは世界的な企業です。マクドナルドは他の多くのファーストフードチェーンと若干異なるビジネスモデルを有しています。

不動産会社のような収益形態を持ち、供給品や技術料・ロイヤリティの他に賃借料を徴収しています。フランチャイズ契約の条件として、店舗の不動産をマクドナルド側が所有しフランチャイズ会社は売り上げの一部を賃借料としてマクドナルドに支払っています。マクドナルドはこのようなフランチャイズ化を近年より強く進めています。2017年3月からはモバイル注文など新しい成長戦略も行われています。

企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け

増配年数 44年
S&P格付け BBB+
従業員数 205000
創業年 1940
上場年 1966
決算 12
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マクドナルド【MCD】の株価推移


40年を超える連続増配など、従来から株主還元に積極的でしたが2015年以降の経営再建で5億ドルのコスト削減や、株主還元の強化を掲げており、今後の企業再建推進の一環で行われる株主還元強化により更なる株価上昇も見込めます。

PERとPBR・配当利回りの推移

2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
PER 17.48 19.44 24.61 22.37 27.02
PBR 6 7.02 15.12
配当利回り 3.27 3.6 2.94 2.98 2.6
2018年 2019年 2020年
PER 23.55 25.08 34.01
PBR
配当利回り 2.58 2.57 2.47

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。

ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)

また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。

PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。

しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。

これらは、業種別で比較することでより参考になります。

概ね25倍前後のPERで推移しています。

マクドナルド【MCD】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開

事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。フランチャイズ収益と直営店の収益が大多数を占めています。

今後はその直営店を減らし、フランチャイズを増やし営業利益率の拡大に取り組んでいます。

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国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。

新たな成長戦略

2015年に一時停滞を見せましたが健康志向の高まりなどを受けて、新たな顧客層の開拓やメニューの改定などを行った上で店舗の93%をフランチャイズ化するなど大きな方向転換をしました。

注文方法としてモバイルアプリを利用し店舗では受け取るだけと言った新たな注文方法も開始しており、2020年の新型コロナウイルスの状況下では旧来から行っていたデリバリーと合わせてこれは大きく活かされました。

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マクドナルド【MCD】の業績データ

売上高と営業利益等の推移

グラフA 売上高と利益

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上高 22,744 24,074 27,006 27,567 28,106 27,441 25,413 24,622 22,820
営業利益 6,557 7,502 8,525 8,361 8,517 7,968 7,354 7,820 8,390
純利益 4,551 4,946 5,503 5,465 5,585 4,758 4,529 4,687 5,192
2018年 2019年 2020年
売上高 21,025 21,077 19,207
営業利益 8,585 8,885 7,207
純利益 5,924 6,025 4,731

売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。フランチャイズ化を進めた結果として売上高は減少傾向にあります。

フランチャイズ化の促進などにより減少していた売上高ですが、店舗の採算改善や運営の効率化が功を成し営業利益は増加しています。

営業利益率と純利益率の推移

グラフC 営業利益率と純利益率

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業利益率 28.83% 31.16% 31.57% 30.33% 30.30% 29.04% 28.94% 31.76% 36.77%
純利益率 20.01% 20.54% 20.38% 19.82% 19.87% 17.34% 17.82% 19.04% 22.75%
2018年 2019年 2020年
営業利益率 40.83% 42.15% 37.52%
純利益率 28.18% 28.59% 24.63%

上記のように店舗運営の効率化で営業利益率も大幅に上昇しています。これはかなり良い数値と言えるでしょう。

 

 

営業利益率・純利益率・売上高成長率の推移

グラフD 成長率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上高成長率 5.85% 12.18% 2.08% 1.96% -2.37% -7.39% -3.11% -7.32%
営業利益成長率 14.41% 13.64% -1.92% 1.87% -6.45% -7.71% 6.34% 7.29%
純利益成長率 8.68% 11.26% -0.69% 2.20% -14.81% -4.81% 3.49% 10.77%
2018年 2019年 2020年
売上高成長率 -7.87% 0.25% -8.87%
営業利益成長率 2.32% 3.49% -18.89%
純利益成長率 14.10% 1.70% -21.48%
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1株の価値(BPS・EPS・SPS・CFPS)の推移

グラフE 1株の価値

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
BPS 13.89 13.06 15.25 15.31 14.15 9.16 -1.98 -4.38
EPS 4.11 4.58 5.27 5.36 5.55 4.82 4.8 5.44 6.37
2017年 2018年 2019年 2020年
BPS -8.85 -11.52 -11.37
EPS 7.54 7.88 6.31

グラフE2 1株当たりの売上高

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
1株当たりの売上高(SPS) 22.29 25.84 27.03 27.94 27.83 26.89 28.60 27.97
2017年 2018年 2019年 2020年
1株当たりの売上高(SPS) 26.75 27.59 25.61

グラフE3 EPSと1株当たりフリーCFの比較

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
1株当たりフリーCF(CFPS) 3.89 4.23 3.84 4.27 4.20 5.00 4.92 4.53
2018年 2019年 2020年
1株当たりフリーCF(CFPS) 5.38 7.50 6.17

順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)CFPS(1株あたりフリーキャッシュフロー)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

CFPSは会計上の利益では無くフリーキャッシュフローの面から数字を出します。基本的にEPSと一致しますが、会計処理の方法が変わったり「純利益は減少したがフリーCFは増加した」場合などにより正確な情報を読み取る事ができます。

端的に説明すると自社株買い(自己株式は資産の控除項目)によって債務超過となっています。経営上問題があるわけではありません。寧ろ自社株買いをして債務超過になっても大丈夫なほど、期間収益を得られるビジネスであることから資金繰りに問題がないとされています。

マクドナルドは自社株買いにより債務超過の状態なのでマイナスになっています。低金利で金利よりも配当利回りが高いため借り入れをして自社株を買った方がいいという経営判断もあるのでしょう。

キャッシュフローの推移

グラフH キャッシュフロー

2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業CF 7,120 6,730 6,539 6,060 5,551
投資CF -2,673 -2,304 -1,420 -981 562
財務CF -4,043 -4,618 735 -11,262 -5,310
フリーCF 4,296 4,146 4,725 4,239 3,698
2018年 2019年 2020年
営業CF 6,966 8,122 6,265
投資CF -2,455 -3,071 -1,545
財務CF -5,949 -4,994 -2,249
フリーCF 4,225 5,728 4,624

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

ここでは主に営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローを紹介します。投資や財務コストに関しては設備投資やインスタント・カバレッジ・レシオを参照ください。

キャッシュフローは少しずつ伸びながら非常に安定しています。この安定性が自社株買いの余裕と源泉、そして連続増配にも繋がっているのでしょう。

グラフS キャッシュフロー比率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業キャッシュフロー成長率 10.27 12.75 -2.57 2.22 -5.48 -2.84 -7.33 -8.39
フリー・キャッシュ・フロー成長率 10.72 5.09 -11.39 9.68 -3.47 13.95 -10.3 -12.76
売上高に対する投資の規模 8.87 10.11 11.06 10.05 9.41 7.14 7.4 8.12
2018年 2019年 2020年
営業キャッシュフロー成長率 25.5 16.58 -22.86
フリー・キャッシュ・フロー成長率 14.27 35.58 -19.27
売上高に対する投資の規模 13.04 11.36 8.54

営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローの成長率と売上高に対する投資の規模を示しています。

投資がどれだけ売上高に結びついているかを知ることができます。

マクドナルド【MCD】の株主還元の推移

配当金・配当性向・増配率の推移

グラフF 配当と配当性向・増配率

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
配当 2.05 2.26 2.53 2.87 3.12 3.28 3.44 3.61 3.83
配当性向(%) 49.88% 49.34% 48.01% 53.54% 56.22% 68.05% 71.67% 66.36% 60.13%
増配率 10% 12% 13% 9% 5% 5% 5% 6%
2018年 2019年 2020年
配当 4.19 4.73 5.04
配当性向(%) 55.57% 60.03% 79.87%
増配率 9% 13% 7%

 配当金と配当性向の推移を記載しています。キャッシュフローで分かる資金繰りの良好さと収益の安定性を背景に40年を超える増配を続けています。それでもなお60%ほどの配当性向で余裕がある状況です。

 今後も増配は続くと予想して良いでしょう。

発行済み株式数の推移

グラフL 発行済み株式数

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
発行済み株式数(百万) 1,080 1,045 1,020 1,006 986 945 861 816
2018年 2019年 2020年
発行済み株式数(百万) 786 764 750

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

債務超過になってもなお自社株買いを続けています。収益性を武器にした強力な株主還元策の一例と言える企業でしょう。

 

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の財務諸表と財務データ

貸借対照表

グラフO・P 貸借対照表

2010~2017

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年
現金・短期投資 7.47 7.08 6.6 7.64 6.06 20.26 3.94
売掛金・売掛債権 3.69 4.05 3.89 3.6 3.54 3.42 4.75
棚卸資産 0.34 0.35 0.34 0.34 0.32 0.26 0.19
その他の流動資産 2.17 1.87 3.08 2.21 2.28 1.47 6.74
有形固定資産 68.99 69.22 69.74 70.3 71.64 60.93 68.52
無形固定資産 8.09 8.04 7.92 7.84 7.98 6.63 7.53
その他の長期資産 9.26 9.39 8.43 8.07 8.18 7.02 8.32

 

2018~

2018年 2019年 2020年
現金・短期投資 2.64 1.89 6.55
売掛金・売掛債権 7.44 4.68 4.01
棚卸資産 0.16 0.11 0.1
その他の流動資産 2.12 0.81 1.2
有形固定資産 69.62 78.76 73.7
無形固定資産 7.11 5.64 5.27
その他の長期資産 10.92 8.11 9.17

貸借対照表の各項目を構成比率で表しています。企業の大まかな財務状況の推移が一目でわかります。

それぞれが貸方(総資産)、借方(負債と純資産)を表します。

貸借対照表の各項目を構成比率で表しています。企業の大まかな財務状況の推移が一目でわかります。

それぞれが貸方(総資産)、借方(負債と純資産)を表します。

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

 

自社株買いで債務超過なのは前述の通りですが、流動比率で見ればここでも健全さが見て取れます。

グラフR 損益計算書(費用と利益)

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上原価 59.97 60.43 60.76 61.21 61.9 61.48 58.55 53.46
売上総利益 40.03 39.57 39.24 38.79 38.1 38.52 41.45 46.54
販売費及び一般管理費 9.69 8.86 8.91 8.49 9.07 9.58 9.68 9.78
研究開発費
その他 -0.82 -0.86
営業利益 31.16 31.57 30.33 30.3 29.04 28.94 31.76 36.76
資産運用利益 -2.08 -1.9 -1.02 -1.11 -2.17 -3.14 -3.88 0.81
2018年 2019年 2020年
売上原価 48.7 47.26 49.23
売上総利益 51.3 52.74 50.77
販売費及び一般管理費 10.46 10.58 11.69
研究開発費
その他 1.56
営業利益 40.84 42.16 37.52
資産運用利益 -3.66 -4.12 -5.55

業績の蘭で紹介済みの収益に対応した損益計算書の費用項目と残った利益を表記しています。

財務状態と健全性

グラフG 財務データ

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
有利子負債比率(%) 35.99 37.89 38.52 38.58 43.73 63.58 83.66 87.38
自己資本比率(%) 45.77 43.62 43.22 43.71 37.49 18.68 -7.11 -9.67
2018年 2019年 2020年
有利子負債比率(%) 94.71 71.93 71.14
自己資本比率(%) -19.07 -17.28 -14.87

ここでは、有利子負債比率・自己資本比率を紹介します。この自己資本比率と有利子負債比率は企業の健全性を大きく表しているので注目しましょう。

グラフQ 財務比率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
流動比率 1.49 1.25 1.45 1.59 1.52 3.27 1.39 1.84
当座比率 1.22 1.05 1.09 1.3 1.2 3.05 0.78 1.54
財務レバレッジ 2.19 2.29 2.31 2.29 2.67 5.35
負債比率 0.79 0.84 0.89 0.88 1.17 3.4
2018年 2019年 2020年
流動比率 1.36 0.98 1.01
当座比率 1.11 0.86 0.9
財務レバレッジ
負債比率

流動比率、当座比率、財務レバレッジ、負債比率を示しています。

流動比率は流動負債に対する流動資産の割合で計算され、短期的な支払い能力を示しています。当座比率は、流動資産の中で「現金預金」「受取手形」「売掛金」などの現金化しやすい資産だけで計算される、流動比率よりも厳しい基準で見た短期的支払い能力の指標です。

財務レバレッジ銀行借入や社債発行などを活用して自己資本を梃子(レバレッジ)にどれだけ負債を活用しているかを示しています。後述される自己資本比率の逆数関係にあり、負債をどのくらい有効活用しているかを表すため、この倍率が高くなると、負債増加によるリスクが顕在化するため注意する必要があります。

 

設備投資額と研究開発費・減価償却費の推移

グラフJ 事業投資

2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
設備投資 2,983 2,705 1,955 1,958 1,702
減価償却費 1,528 1,590 1,528 1,505 1,361
2018年 2019年 2020年
設備投資 2,512 2,293 1,567
減価償却費 1,376 1,629 1,739

設備投資や研究開発費・減価償却費の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資や研究開発費が何を目的にしているかは見極める必要があります。

これらにより企業がどのように投資を行っているかを知る事ができます。

設備の更新などで年間一定額かかりますが、2018年以降モバイル注文など新たな成長戦略に向けた投資が積極化しています。

ROE・ROA・営業キャッシュフローマージンの推移

グラフI 経営の効率性

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
ROE(自己資本利益率) 34.51 37.92 36.82 35.69 32.97 45.43 191.93
ROA(総資産利益率) 15.9 16.94 15.98 15.51 13.42 12.54 13.59 16.02
2018年 2019年 2020年
ROE(自己資本利益率)
ROA(総資産利益率) 17.79 15 9.45

こちらは経営の効率性を示すROEとROA、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

ROAは総資産利益率を表しており、会社が有する資産を活用してどれほどの利益を上げる事ができているかを表しています。

営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

一概に言えるものではありませんが、15%を超えていれば良好と言われています。その中で30%を安定して上回っています。キャッシュフローと株主還元を強化していける要因でしょう。

グラフI-2 経営の効率性2

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
投資資本利益率(ROIC) 20.75 21.93 20.9 20.08 17.64 16.81 19.22
インタレスト・カバレッジ・レシオ 16.53 17.26 16.64 16.72 13.92 11.27 8.76 10.31
資産回転率 0.77 0.83 0.81 0.78 0.77 0.7 0.71 0.7
2018年 2019年 2020年
投資資本利益率(ROIC)
インタレスト・カバレッジ・レシオ 8.97 8.15 6.04
資産回転率 0.63 0.52 0.38

こちらでは投下資本利益率(ROIC)、インスタント・カバレッジ・レシオ、資産回転率の推移を示すグラフを掲載しています。

投下資本利益率は自己資本や有利子負債も含めた事業活動のために行われた投資がどれだけの利益を生み出したかを数字にしています。

インスタント・カバレッジ・レシオは、会社が営業活動により生み出す利益(基本的に営業利益)と金融収益(受取利息と受取配当金が主に該当)が、毎年の支払利息をどの程度上回っているかを示しており、 企業の財務健全性を示す数値であり、この数値が高いほど金利の支払いなどに関して財務的に余裕があります。反対に比率が低いと営業収益のうち多くの割合が支払利息に当てられる形で負債元本が減らず、財務上厳しい状態にあります。

総資産回転率は企業の資産が効率的に売上に結びついていることを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。

財務効率と回転率等

ここでは財務効率などに関連した数値を解説していきます。

グラフU 財務効率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売掛金回収期間 16.98 16.99 17.94 17.5 16.85 18.05 20.55 27.59
在庫日数 2.73 2.54 2.6 2.6 2.51 2.45 2.01 1.76
回収期間 19.97 21.31 22.91 23.63 20.91 20.26 20.64 25.14
現金循環日数 -0.26 -1.78 -2.38 -3.53 -1.54 0.24 1.92 4.21
2018年 2019年 2020年
売掛金回収期間 38.35 40.4 41.18
在庫日数 1.96 1.86 1.96
回収期間 38.01 40.23 33.38
現金循環日数 2.29 2.02 9.76

ここでは、売掛金回収期間と在庫日数、回収期間、現金循環日数を紹介していきます。

売掛金回収期間は売掛金がどれくらいの期間をかけて回収されているかを日数で表しており、その日数が短いほど現金化までにかかる期間が短く資金を効率的に活用できていることになります。

在庫日数は在庫として滞留している日数を表しています。在庫として保有している商品の総数が売上の何日分と言い換えることも出来、この日数が少ないほど在庫量は適正な数にコントロールできていると考える事ができます。

回収期間は投資金額が投資によって生まれるキャッシュフローで計算して何年で回収することが出来ているかを表します。設備投資に関する収益性計算には様々な方法が存在しますが回収期間を指標とした場合、この期間が短いほど安全に効率的な投資ができていると考える事ができます。

現金循環日数は「キャッシュ・コンバージョン・サイクル」とも言われ、企業が商品を仕入れるために支出を行なってから売上及び売上債権の回収によって現金を得るまでの期間を指します。この日数が長いほど、手元の現金が減っている期間が長い事になり資金繰りの懸念が現れるため、経営状態を表す重要な指標とも言えます。

グラフV 財務効率 回転率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上債権回転率 21.5 21.49 20.34 20.86 21.66 20.22 17.76 13.23
棚卸資産回転率 133.62 143.97 140.47 140.2 145.36 148.73 181.35 207.3
固定資産回転率 1.1 1.2 1.16 1.11 1.09 1.07 1.11 1.04
 資産回転率 0.77 0.83 0.81 0.78 0.77 0.7 0.71 0.7
2018年 2019年 2020年
売上債権回転率 9.52 9.03 8.86
棚卸資産回転率 186.34 196.67 186.69
固定資産回転率 0.93 0.7 0.5
 資産回転率 0.63 0.52 0.38

ここでは、回転率を中心に解説します。売上債権回転率、棚卸資産回転率 固定資産回転率 資産回転率を紹介しています。

売上債権回転率は会社が有する売上債権の回収がどのくらいの期間で行われているかを示す指標で、この数字が低いほど債券の回収に時間がかかっており、資金の効率的な活用が妨げられている事になります。

棚卸資産回転率は在庫回転率と言われることもあり、仕入から売上に至るまでの在庫期間によって適切な在庫量などの判断をするための指標であり、在庫を減らしている会社はこの比率が高くなります。在庫回転率が低いと言う事は顧客に販売される事なく在庫として保持する数が多く、管理コストや廃棄リスクを負っていることになります。

固定資産回転率は保有する固定資産が効率的に活用されているかを示しています。この比率が低い場合は保有する固定資産が有効に活用されることなく滞留している疑いがあり、固定資産への投資が過剰である可能性があります。

総資産回転率は企業の資産がどれだけ効率的に売上に結びついているかを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。売上高が総資産の何倍あるかを見ることでその売上に貢献した企業の総資産がどれほど効率的に活用されているかを測ります。(「グラフI-2 経営の効率性2」で解説済みです)

まとめ

世界の至る所に存在し認知度・規模の両方において世界一のファーストフードチェーンです。これも世界を代表する企業の一つで株主還元に積極的な銘柄です。

このような利用客の認知度高く、誰もが知るような企業の中にも多くの優良企業がありそれらの永続的な収益と共に株主として利益を得るのは理にかなっていると考えています。

筆者はマクドナルドのダブルチーズバーガーとポテトが大好きです。笑

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