コカ・コーラ【KO】の株価・銘柄分析と今後 バフェットも愛する世界的な飲料ブランド

コカ・コーラ【KO】の基本情報と歴史

コカ・コーラは世界最大のノンアルコール飲料メーカーです。炭酸飲料が売り上げの大半を占めており、そのブランドは多彩です。近年高まる健康志向による炭酸飲料の売り上げ減少を補うべく非炭酸飲料も開拓しています。

主力としてきた炭酸飲料が近年の健康志向から炭酸飲料や甘味料が敬遠され流などしている事を背景に、非炭酸飲料やミネラルウォーター、エナジードリンクなどの市場に積極的な参入をしています。その例として2015年にエナジードリンク大手のモンスタービバレッジに出資、2019年には英コーヒーチェーンのコスタを買収しています。

また、主にボトリング事業のフランチャイズ化を進めることによりコスト削減と高い収益率を実現すべく取り組んでいます。また、ウォーレン・バフェットが率いる投資会社バークシャー・ハサウェイの主力銘柄でありバークシャーに毎年多額の配当金をもたらしています。

企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け

創業年
上場年と市場
従業員数
決算
S&P格付け

 

コカ・コーラ【KO】の株価推移


1998年に最高値を付けてから株価は停滞し、2014年まで最高値を更新できずにいました。しかし、その後は上昇を続けており最高値を更新して今に至ります。

57年に渡る増配企業であり、この株価停滞期も景気後退の時期も変わらず増配し株主に還元を続けてきました。

PERとPBRの推移

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。

ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)

また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。

PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。

しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。

これらは、業種別で比較することでより参考になります。

安定した25倍前後となっていますが、割安と言えるほどではありません。常に少々割高な水準が維持されています。

コカ・コーラ【KO】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開

事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。現時点で100%ノンアルコール飲料で事業を行っています。

国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。

非常に幅広い地域に分散された売上です。世界で愛されるコカコーラ社の飲料である事が改めてわかります。

再フランチャイズ化で高利益率に!

コカ・コーラは世界各地でボトリング事業の再フランチャイズ化を進めています。ボトリング事業とは原液を薄めて飲料を製造し顧客たる消費者に届ける事業です。このボトリング事業は当然ながら製造設備の維持管理や物流に大きなコストが発生します。付加価値をつけにくい事業でもあるため、別会社に移管してしまい米国のコカ・コーラ本社は商品の企画・研究開発・マーケティング調査などの事業に専念する事で利益率を高めるといった戦略になります。

ボトリング事業を縮小することで売上高は大きく減少する見込みですが、ボトリング事業が抱える物流・人件費・設備等のコストや原材料費・為替リスク等のリスクを本社から別会社に移管することで本社の営業利益率やフリーCFマージンが大きく改善される見込みとなっています。

バフェット銘柄の代表格

ウォーレン・バフェットが率いる投資会社、バークシャー・ハサウェイ(BRK.A/B)は1988に株式を取得し始めて以降コカ・コーラをポートフォリオの主軸として大量保有しています。

バフェットはコカ・コーラ社の製品、それも甘いチェリーコークを愛し常飲していることで知られています。それはさておき、バフェットがコカ・コーラへの投資を決めた決定的な理由に「絶大なブランド力」があります。コカ・コーラは圧倒的なブランド力を有し消費者独占型の企業であることから投資をしています。「コカ・コーラ飲んだ後の幸福感、健康上の利益に勝る」といった明言を残すほどです…。

の財務分析

直近5年をグラフにしてそれより前のデータがあるとより理解が深まると思われるものはグラフの外で更に5年ほど前まで載せています。

売上高と営業利益等の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
売上高 30,990 35,119 46,542 48,017 46,854 45,998
営業利益 8,544 8,965 10,912 11,216 11,127 10,867

 売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。

事業整理として、フランチャイズ化を行っているため売上高は減少傾向にあります。しかし値上げや数量の増加もありコストの増加を乗り越え増益を達成しています。

営業利益と純利益の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益 8,544 8,965 10,912 11,216 11,127 10,867
純利益 6,824 11,787 8,584 9,019 8,584 7,098

上記のように値上げや数量の伸びから営業利益は増加傾向にあります。

営業利益率と純利益率の推移

2009 2010 2011 2012 2013 2014
営業利益率 27.57% 25.53% 23.45% 23.36% 23.75% 23.62%
純利益率 22.02% 33.56% 18.44% 18.78% 18.32% 15.43%

当初の予定通りフランチャイズ化を進めるに連れて利益率は向上しています。経営の効率化がすぐさま数字に現れた形となっています。

BPS・EPS・SPSの推移

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
EPS 1.67 1.49 0.29 1.5 2.07

過去のデータ

2009 2010 2011 2012 2013 2014
EPS 1.47 2.53 1.85 1.97 1.9 1.6

順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

これまでに見たようにフランチャイズ化によって売上高と純資産は減少傾向にあります。営業利益率の改善と共にEPSも再び成長を始めています。

貸借対照表

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

事業のフランチャイズ化による分離で貸借対照表は縮小しています。

キャッシュフローの推移

2012 2013 2014
営業CF 10,645 10,542 10,615
フリーCF 7,185 14,387 5,814

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

キャッシュフローは高い水準で安定しています。フリーキャッシュフローも十分で投資キャッシュフローが少ないのも魅力的です。

ROE・自己資本比率・営業キャッシュフローマージンの推移

こちらは経営の効率性を示すROE、健全性を示すROE、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

自己資本比率はその名の通り総資産に占める自己資本の割合で計算されます。事業のフランチャイズ化に伴い自己資本比率は上がっています。

営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

15%を超えていれば良好と言われていますが、20%前後そしてフランチャイズ化の進捗に伴い上昇しています。現金を生み出すのが上手い事業と言えるでしょう。

設備投資額の推移

設備投資の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資が何を目的にしているかは見極める必要があります。

設備投資は毎年少なく推移しています。ブランド価値により少ない設備投資で利益を生み出せるビジネスである事を示しています。

コカ・コーラ【KO】の株主還元(配当と配当性向・増配率)

配当と配当性向・増配率の推移

 配当金と配当性向の推移を記載しています。増配が少しずつ進んでいますが、配当性向は高めです。

若干不安にはなりますが、このフランチャイズ化によりどこまで成果を出せるかが鍵となるでしょう。

発行済み株式数の推移

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

減少傾向にありましたが近年再び新株の発行を行っています。

まとめ

世界有数のマーケティング力を持つコカ・コーラです。炭酸飲料への逆風がある中でも新たな事業転換を進めており、これまでに蓄積した経営資源を活かしてこれからどのように業績を拡大するかが注目されています。

世界の多くの人が口にする製品であるだけに非常に強い地位を築いている企業の一つです。

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