alphabet【GOOGL・GOOG】の株価・銘柄分析と今後 検索エンジンとモバイルOSの王者

alphabet【GOOGL・GOOG】の基本情報と歴史

Alphabetは2015年に行った大規模な組織再編の時にそれまで上場していた旧来の親会社であるGoogleを含めたグループ企業を傘下に収める持株会社として設立されました。Googleと同じく本社はカリフォルニアに置かれ、Google共同設立者であるラリー・ペイジがCEO、セルゲイ・ブリンが社長で発足しました。

2019年12月からは創業者の二人である、ラリー・ペイジCEOと、セルゲイ・ブリン社長は退任し取締役となり、後任にGoogleのCEOを務めていたサンダー・ピチャイ氏が兼任する形でalphabetのCEOに就任しました。

Alphabetの傘下には誰もが知る検索エンジンGoogleの他にテクノロジー・化学・投資キャピタル・研究開発など多様な産業が含まれています。傘下にあるGoogleが稼いだ巨額のキャッシュフローを他の事業に振り分け新たな技術革新に日々取り組んでいます。米国を代表する巨大なIT企業群GAFAの1つです。

企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け

増配年数
S&P格付け AA+
従業員数 118899人
創業年 1998年
上場年 2004年
決算 12月
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alphabet【GOOGL・GOOG】の株価推移


株価は右肩上がりを続けています。検索エンジンの9割を占め創業者たちの最初の理念である「世界の情報を整理する」とした目標が達成されていると言えます。

インターネット、モバイル端末の普及に伴い利用者は増えていきました。そして、世界で誰もが知る企業となりました。

その事業で得た収益を元に新たな自動運転をはじめとした新たな事業を始め、世界に確信をもたらし続けようとしています。

現在、2種類の株式が上場されていますが「GOOGL」はalphabet classAとして議決権を有する株式です。「GOOG」はalphabet classCとして議決権がない株式となります。社員のストックオプションなどの用途で使われているそうです。両方の株式は時に多少違った価格になることがありますが、乖離した動きをした際は会社が補償すると約束があるため基本的に同じ値動きをしますし、議決権がある分少しGOOGLの方が高い事がありますがどちらの株式がいいと言ったことはありません。

PERとPBR・配当利回りの推移

2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
PER 29.48 25.28 32.98 28.43 58.53
PBR 4.31 3.45 4.44 3.94 4.8
配当利回り
2017年 2018年 2019年 2020年
PER 23.91 27.24 29.9
PBR 4.09 4.58 5.32
配当利回り

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。

ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)

また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。

PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。

しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。

これらは、業種別で比較することでより参考になります。

PBRは4倍前後で横ばい、PERも30倍前後に留まっています。大きく成長をしている割に割高すぎると言えるほどではありません。

alphabet【GOOGL・GOOG】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開

事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。Google関連のサービスで大多数の収益を得ています。

世界3位のGoogleクラウドも成長を続けており、クラウド事業による利益率の高さが会社全体の営業利益率を将来的に押し上げる事が期待できます。

他にもYouTube広告が年々成長を続けています。

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国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。世界全体でバランスの取れた売上高比率となっています。

検索エンジンGoogle

世界の検索エンジン市場のシェアはこのように2020年9月時点でGoogleが90%を超えるシェアでほぼ独占状態にあります。インターネット広告の市場が大きくなるということはシェアを維持するだけで大きな成長が望めます。

他にもYouTubeなど有力な広告収入の源泉たるプラットフォームを有しています。

Google 92.26

bing 2.83

Yahoo! 1.59

Baidu 1.14

DuckDuckGo 0.5

YANDEX 0.5
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Googleクラウド

AmazonのAWSやMicrosoftのAzureに次ぐ世界3位のクラウドコンピューティングシステム、Google cloudもYouTubeなど複数のGoogleコンテンツとの連携の良さから、成長を続けつつあります。

新たな事業

自動運転のWaymoをはじめ、ヘルスケア、ベンチャーキャピタルなど様々なテクノロジー関連業種にalphabetは参画し日々研究活動を行っています。この中から、新たな技術革新が生まれる可能性があります。

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の業績データ

売上高と営業利益等の推移

グラフA 売上高と利益

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上高 23,651 29,321 37,905 50,175 59,825 66,001 74,989 90,272 110,855
営業利益 8,312 10,381 11,742 12,760 13,966 16,496 19,360 23,716 28,882
純利益 6,520 8,505 9,737 10,737 12,920 14,444 16,348 19,478 12,662
2018年 2019年 2020年
売上高 136,819 161,857 182,527
営業利益 31,392 35,928 41,224
純利益 30,736 34,343 40,269

 売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。

売上高は右肩上がりとなっています。この中のGoogleによる広告収入は80%を超えています。

地域別売上高としては、米国内が46.2%、欧州・中東・アフリカ31.3%、アジア太平洋地域16.6%となっています。

広告の他で有名なものとしては、Googlecloudがあります。AmazonのAWSとMicrosoftのAzureに隠れて耳にしない事もありますが、これらに次ぐ世界3位のクラウドサービスであり急成長しています。

インターネットが世界一般に広がったことで成長を遂げてきましたが、GOOGLの広告収入とクラウドを柱に今後とも大きな収入を生むことが予想されます。

営業利益と純利益も売上高の成長と共に成長しています。ほとんどが広告収入であり、インターネット広告の市場は今後も拡大していく事を考えるとまだまだ成長を続ける事が見込まれます。

営業利益率と純利益率の推移

グラフC 営業利益率と純利益率

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業利益率 35.14% 35.40% 30.98% 25.43% 23.34% 24.99% 25.82% 26.27% 26.05%
純利益率 27.57% 29.01% 25.69% 21.40% 21.60% 21.88% 21.80% 21.58% 11.42%
2018年 2019年 2020年
営業利益率 22.94% 22.20% 22.59%
純利益率 22.46% 21.22% 22.06%

営業利益率や純利益も20%以上で推移しており、非常に良好と言えるでしょう。Googlecloudの設備投資などで利益率を落としている面がありますが、クラウド事業の利益で取り戻す事ができるか注目です。

近年、新しい検索エンジンが出現するなどGoogleにとって楽ではない状況になっていますがそれでも圧倒的な優位性を持ち、この状態はそう簡単に崩れないでしょう。

営業利益率・純利益率・売上高成長率の推移

グラフD 成長率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上高成長率 23.97% 29.28% 32.37% 19.23% 10.32% 13.62% 20.38% 22.80%
営業利益成長率 24.89% 13.11% 8.67% 9.45% 18.12% 17.36% 22.50% 21.78%
純利益成長率 30.44% 14.49% 10.27% 20.33% 11.80% 13.18% 19.15% -34.99%
2018年 2019年 2020年
売上高成長率 23.42% 18.30% 12.77%
営業利益成長率 8.69% 14.45% 14.74%
純利益成長率 142.74% 11.74% 17.26%
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1株の価値(BPS・EPS・SPS・CFPS)の推移

グラフE 1株の価値

2014年 2015年 2016年 2017年
BPS 145.08 169.12 193.99 226.11
EPS 20.57 22.84 27.85 18
2018年 2019年 2020年
BPS 244.18 283.25 315.33
EPS 43.7 49.16 58.61

グラフE2 1株当たりの売上高

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
1株当たりの売上高(SPS) 45.39 57.96 75.45 88.24 96.07 108.21 129.14 157.46
2018年 2019年 2020年
1株当たりの売上高(SPS) 194.62 231.56 249.01

グラフE3 EPSと1株当たりフリーCFの比較

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
1株当たりフリーCF(CFPS) 10.93 17.01 20.07 16.67 16.62 23.25 36.94 33.96
2018年 2019年 2020年
1株当たりフリーCF(CFPS) 32.48 44.31 58.45

順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)CFPS(1株あたりフリーキャッシュフロー)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。

CFPSは会計上の利益では無くフリーキャッシュフローの面から数字を出します。基本的にEPSと一致しますが、会計処理の方法が変わったり「純利益は減少したがフリーCFは増加した」場合などにより正確な情報を読み取る事ができます。

それぞれ、大きく右肩上がりを続けており非常に良い形と言えます。EPSは10年前と比較して5倍に迫っています。

キャッシュフローの推移

グラフH キャッシュフロー

2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業CF 16,619 18,659 22,376 26,024 36,036 37,091
投資CF -13,056 -13,679 -21,055 -23,711 -31,165 -31,401
財務CF -857 -857 -1,439 -3,677 -8,332 -8,298
フリーCF 13,346 11,301 11,417 16,109 25,824 23,907
2018年 2019年 2020年
営業CF 47,971 54,520 65,124
投資CF -28,504 -29,491 -32,773
財務CF -13,179 -23,209 -24,408
フリーCF 22,832 30,972 42,843

営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。

フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。

ここでは主に営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローを紹介します。投資や財務コストに関しては設備投資やインスタント・カバレッジ・レシオを参照ください。

上記の貸借対照表でご覧の通り、営業キャッシュフローの伸びがとても大きいです。

このように売上高も営業キャッシュフローも大きく伸びているのですが、毎年莫大な投資キャッシュフローがあります。自動運転技術をはじめとした新たな事業の開拓に余念がありません。

このようにGoogleが生み出すキャッシュフローを他の事業に投資することができる点がalphabet最大の強みであり、フリーキャッシュフローを高水準に維持したまま新たな事業への投資に資金を振り向ける事ができるのはこの世界シェア1位の広告事業を有するからに他ならないでしょう。

グラフS キャッシュフロー比率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
営業キャッシュフロー成長率 18.94 31.44 14.1 12.28 19.92 16.3 38.47 2.93
フリー・キャッシュ・フロー成長率 -16.97 57.54 19.94 -15.32 1.03 41.1 60.31 -7.42
売上高に対する投資の規模 13.7 9.07 6.52 12.3 16.6 13.22 11.31 11.89
2018年 2019年 2020年
営業キャッシュフロー成長率 29.33 13.65 19.45
フリー・キャッシュ・フロー成長率 -4.5 35.65 38.33
売上高に対する投資の規模 18.37 14.55 12.21

営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローの成長率と売上高に対する投資の規模を示しています。

投資がどれだけ売上高に結びついているかを知ることができます。

の株主還元の推移

配当金・配当性向・増配率の推移

グラフF 配当と配当性向・増配率

2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
配当 0 0 0 0 0 0 0 0 0
配当性向(%) 0.00% 0.00% 0.00% 0.00% 0.00% 0.00% 0.00% 0.00% 0.00%
増配率  0 0 0 0 0 0 0 0 0
2018年 2019年 2020年
配当 0 0 0
配当性向(%) 0.00% 0.00% 0.00%
増配率 0 0 0

有数の金持ち企業でありますが、一切の配当をしていません。株価上昇によって株主に還元する考えを示していますが、この大量の現金を上手く活用できなければ株主からの配当支払いへの圧力が高まることはありえると考えています。


発行済み株式数の推移

グラフL 発行済み株式数

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
発行済み株式数(百万) 646 654 665 678 687 693 699 704
2018年 2019年 2020年
発行済み株式数(百万) 703 699 733

 自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。

自社株買いは微量ながら行っています。しかし発行する株式もあり、あまり現金を活かした株主還元に積極的とは言えないでしょう。しかし、事業への再投資によって行われる企業価値の向上も立派な株主還元の一種ですのでそちらで成果を出し続けて欲しいです。

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の財務諸表と財務データ

貸借対照表

グラフO・P 貸借対照表

2010~2017

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
現金・短期投資 60.46 61.49 51.27 52.94 49.11 49.55 51.54 51.63
売掛金・売掛債権 8.65 8.5 9.15 8.47 8.81 9.43 8.5 9.48
棚卸資産 0.54 0.38 0.16 0.38
その他の流動資産 2.74 2.7 3.49 3.92 3.61 2.13 2.73 1.51
有形固定資産 13.41 13.23 12.64 14.9 18.21 19.68 20.44 21.48
無形固定資産 12.62 12.3 19.2 15.83 15.41 13.37 11.81 9.85
その他の長期資産 2.13 1.78 3.71 3.56 4.85 5.84 4.82 5.66
2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
買掛金 0.83 0.81 2.15 2.21 1.31 1.31 1.22 1.59
短期借入金 5.99 1.68 2.72 2.7 1.52 2.03
未払税金 0.06 0.27 0.26 0.02 0.07 0.2 0.33 0.45
未払負債 5.63 3.5 5.04 4.94 4.87 4.81 5.42 5.72
その他の短期負債 4.76 6.02 5.12 4.46 5.04 4.73 3.03 4.5
長期借入金 4.11 3.19 1.79 2.28 1.35 2.35 2
その他の長期負債 2.79 3.49 5.07 5.15 5.21 3.95 4.64 8.45

2018~

2018年 2019年 2020年
現金・短期投資 46.88 43.37 42.77
売掛金・売掛債権 9.1 9.96 9.82
棚卸資産 0.48 0.36 0.23
その他の流動資産 1.82 1.6 1.72
有形固定資産 25.65 30.66 30.34
無形固定資産 8.64 8.19 7.08
その他の長期資産 7.43 5.85 8.05
2 2018年 2019年 2020年
買掛金 1.88 2.02 1.75
短期借入金
未払税金 0.03 0.1 0.46
未払負債 5.93 6.66 7.52
その他の短期負債 7.04 7.61 8.05
長期借入金 1.7 1.43 4.36
その他の長期負債 7.13 9.17 8.23

貸借対照表の各項目を構成比率で表しています。企業の大まかな財務状況の推移が一目でわかります。

それぞれが貸方(総資産)、借方(負債と純資産)を表します。

貸借対照表の各項目を構成比率で表しています。企業の大まかな財務状況の推移が一目でわかります。

それぞれが貸方(総資産)、借方(負債と純資産)を表します。

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。

ひと目でわかりますが、流動資産の比率が総負債の4倍ほどあります。有数の金持ち企業であり、財務は非常に良好です。2018年に歪な形の財務諸表になっているのは税制等の関係によるもので特殊な事例です。

グラフR 損益計算書(費用と利益)

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上原価 35.53 34.79 41.12 43.22 38.93 37.56 38.92 41.12
売上総利益 64.47 65.21 58.88 56.78 61.07 62.44 61.08 58.88
販売費及び一般管理費 16.24 20.61 19.91 20.14 21.18 20.25 19.35 17.83
研究開発費 12.83 13.62 13.54 13.29 14.9 16.38 15.45 15
その他
営業利益 35.4 30.98 25.43 23.34 24.99 25.82 26.27 26.05
資産運用利益 1.42 1.54 1.25 0.89 1.16 0.39 0.48 -1.52
2018年 2019年 2020年
売上原価 43.52 44.42 46.42
売上総利益 56.48 55.58 53.58
販売費及び一般管理費 17.88 17.31 15.89
研究開発費 15.65 16.07 15.11
その他
営業利益 22.94 22.2 22.59
資産運用利益 2.57 2.28 3.76

業績の蘭で紹介済みの収益に対応した損益計算書の費用項目と残った利益を表記しています。

財務状態と健全性

グラフG 財務データ

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
有利子負債比率(%) 5.99 5.79 5.91 4.49 3.8 3.38 2.35 2
自己資本比率(%) 79.93 80.12 76.46 78.71 79.69 81.6 83.01 77.3
2018年 2019年 2020年
有利子負債比率(%) 1.7 1.43 4.36
自己資本比率(%) 76.3 73.01 69.63

ここでは、有利子負債比率・自己資本比率を紹介します。この自己資本比率と有利子負債比率は企業の健全性を大きく表しているので注目しましょう。

グラフQ 財務比率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
流動比率 4.16 5.92 4.22 4.58 4.8 4.67 6.29 5.14
当座比率 4 5.7 3.95 4.28 4.52 4.5 6 4.98
財務レバレッジ 1.25 1.25 1.31 1.27 1.25 1.23 1.2 1.29
負債比率 0.05 0.04 0.03 0.03 0.02 0.03 0.02
2018年 2019年 2020年
流動比率 3.92 3.37 3.07
当座比率 3.76 3.25 2.96
財務レバレッジ 1.31 1.37 1.44
負債比率 0.02 0.07 0.11

流動比率、当座比率、財務レバレッジ、負債比率を示しています。

流動比率は流動負債に対する流動資産の割合で計算され、短期的な支払い能力を示しています。当座比率は、流動資産の中で「現金預金」「受取手形」「売掛金」などの現金化しやすい資産だけで計算される、流動比率よりも厳しい基準で見た短期的支払い能力の指標です。

財務レバレッジ銀行借入や社債発行などを活用して自己資本を梃子(レバレッジ)にどれだけ負債を活用しているかを示しています。後述される自己資本比率の逆数関係にあり、負債をどのくらい有効活用しているかを表すため、この倍率が高くなると、負債増加によるリスクが顕在化するため注意する必要があります。

 

設備投資額と研究開発費・減価償却費の推移

グラフJ 事業投資

2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
設備投資 6,277 9,879 10,591 9,929 12,343
減価償却費 3,844 4,775 4,946 5,992 6,768
研究開発費 7,910 9,832 12,282 13,948 16,625
2018年 2019年 2020年
設備投資 23,616 25,257 22,726
減価償却費 8,958 11,549 13,600
研究開発費 21,419 26,018 27,573

設備投資や研究開発費・減価償却費の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資や研究開発費が何を目的にしているかは見極める必要があります。

これらにより企業がどのように投資を行っているかを知る事ができます。

近年、新たに巨額の設備投資を行っています。データセンターやサーバー、オフィスの整備などが主なものです。

新たなAI技術のために投じている研究開発費も大きな金額になっています。

ROE・ROA・営業キャッシュフローマージンの推移

グラフI 経営の効率性

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
ROE(自己資本利益率) 20.68 18.66 16.54 16.25 15.06 14.08 15.02 8.69
ROA(総資産利益率) 17.3 14.93 12.91 12.62 11.93 11.36 12.37 6.94
営業CFM 37.79% 38.43% 33.12% 31.19% 33.90% 34.70% 39.92% 33.46%
2018年 2019年 2020年
ROE(自己資本利益率) 18.62 18.12 19
ROA(総資産利益率) 14.29 13.5 13.52
営業CFM 35.06% 33.68% 35.68%

こちらは経営の効率性を示すROEとROA、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。

ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。

ROAは総資産利益率を表しており、会社が有する資産を活用してどれほどの利益を上げる事ができているかを表しています。

営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。

一概に言えるものではありませんが、15%を超えていれば良好と言えます。alphabetは30%を安定して超えており、十分なものと思います。広告事業の現金創出力は総じて高くそれに秀でた企業であるためこの数値には納得がいきます。

グラフI-2 経営の効率性2

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
投資資本利益率(ROIC) 18.05 15.89 14.66 14.52 13.77 12.82 14.02 7.98
インタレスト・カバレッジ・レシオ 213.52 160.36 175.65 171.88 189.95 195.76 250.48
資産回転率 0.6 0.58 0.6 0.58 0.55 0.54 0.57 0.61
2017年 2018年 2019年 2020年
投資資本利益率(ROIC) 17.26 16.15 16.63
インタレスト・カバレッジ・レシオ 307.25 397.25 357.16
資産回転率 0.64 0.64 0.61

こちらでは投下資本利益率(ROIC)、インスタント・カバレッジ・レシオ、資産回転率の推移を示すグラフを掲載しています。

投下資本利益率は自己資本や有利子負債も含めた事業活動のために行われた投資がどれだけの利益を生み出したかを数字にしています。

インスタント・カバレッジ・レシオは、会社が営業活動により生み出す利益(基本的に営業利益)と金融収益(受取利息と受取配当金が主に該当)が、毎年の支払利息をどの程度上回っているかを示しており、 企業の財務健全性を示す数値であり、この数値が高いほど金利の支払いなどに関して財務的に余裕があります。反対に比率が低いと営業収益のうち多くの割合が支払利息に当てられる形で負債元本が減らず、財務上厳しい状態にあります。

総資産回転率は企業の資産が効率的に売上に結びついていることを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。

財務効率と回転率等

ここでは財務効率などに関連した数値を解説していきます。

グラフU 財務効率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売掛金回収期間 46.25 46.6 48.42 51.15 50.5 50.96 51.94 53.46
在庫日数 8.93 6.57 2.78 4.07
回収期間 12.24 14.82 22.99 31.51 29.61 23.63 20.63 20.73
現金循環日数 34.36 26.21 34.1 36.8
2018年 2019年 2020年
売掛金回収期間 52.25 52.05 56.25
在庫日数 5.69 5.35 3.72
回収期間 23.03 25.22 24.02
現金循環日数 34.91 32.17 35.95

ここでは、売掛金回収期間と在庫日数、回収期間、現金循環日数を紹介していきます。

売掛金回収期間は売掛金がどれくらいの期間をかけて回収されているかを日数で表しており、その日数が短いほど現金化までにかかる期間が短く資金を効率的に活用できていることになります。

在庫日数は在庫として滞留している日数を表しています。在庫として保有している商品の総数が売上の何日分と言い換えることも出来、この日数が少ないほど在庫量は適正な数にコントロールできていると考える事ができます。

回収期間は投資金額が投資によって生まれるキャッシュフローで計算して何年で回収することが出来ているかを表します。設備投資に関する収益性計算には様々な方法が存在しますが回収期間を指標とした場合、この期間が短いほど安全に効率的な投資ができていると考える事ができます。

現金循環日数は「キャッシュ・コンバージョン・サイクル」とも言われ、企業が商品を仕入れるために支出を行なってから売上及び売上債権の回収によって現金を得るまでの期間を指します。この日数が長いほど、手元の現金が減っている期間が長い事になり資金繰りの懸念が現れるため、経営状態を表す重要な指標とも言えます。

グラフV 財務効率 回転率

2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
売上債権回転率 7.89 7.83 7.54 7.14 7.23 7.16 7.03 6.83
棚卸資産回転率 40.86 55.55 131.11 89.64
固定資産回転率 4.65 4.37 4.68 4.22 3.27 2.84 2.85 2.89
 資産回転率 0.6 0.58 0.6 0.58 0.55 0.54 0.57 0.61
2018年 2019年 2020年
売上債権回転率 6.99 7.01 6.49
棚卸資産回転率 64.17 68.28 98.13
固定資産回転率 2.68 2.24 2.01
 資産回転率 0.64 0.64 0.61

ここでは、回転率を中心に解説します。売上債権回転率、棚卸資産回転率 固定資産回転率 資産回転率を紹介しています。

売上債権回転率は会社が有する売上債権の回収がどのくらいの期間で行われているかを示す指標で、この数字が低いほど債券の回収に時間がかかっており、資金の効率的な活用が妨げられている事になります。

棚卸資産回転率は在庫回転率と言われることもあり、仕入から売上に至るまでの在庫期間によって適切な在庫量などの判断をするための指標であり、在庫を減らしている会社はこの比率が高くなります。在庫回転率が低いと言う事は顧客に販売される事なく在庫として保持する数が多く、管理コストや廃棄リスクを負っていることになります。

固定資産回転率は保有する固定資産が効率的に活用されているかを示しています。この比率が低い場合は保有する固定資産が有効に活用されることなく滞留している疑いがあり、固定資産への投資が過剰である可能性があります。

総資産回転率は企業の資産がどれだけ効率的に売上に結びついているかを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。売上高が総資産の何倍あるかを見ることでその売上に貢献した企業の総資産がどれほど効率的に活用されているかを測ります。(「グラフI-2 経営の効率性2」で解説済みです)

まとめ

検索エンジンによる広告収入のみならず、クラウドサービスやYouTubeによる動画広告事業など、Googleは更なる拡大を続けています。

特に成長分野であるインターネット広告の世界でほぼ独占的な地位を持ち多額の現金を有するGoogleは将来より情報化が進んだ世界で飛躍する可能性がある技術を開発し続けています。

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検索エンジンシェアの出典:https://gs.statcounter.com/search-engine-market-share