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ウォルト・ディズニー【DIS】の基本情報と歴史
ウォルト・ディズニーは総合娯楽企業の代表格です。テレビ放送・映画・ゲーム・世界各地のテーマパークなど幅広いビジネスを行っています。創業から100年を間近に控えていますが、今なお世界にディズニーの作品は愛されより広がっています。2016年に上海でディズニーランドを開業、近年は動画配信コンテンツに力を入れ始め2017年8月に動画配信会社BAM Techの過半数の株式を取得し、2019年3月に21世紀フォックスを買収したことで世界最大のメディアカンパニーとなりました。
誰もが知る「ミッキーマウス」をはじめとして近代で大ヒットしたものでは「アナと雪の女王」など非常に多岐にわたります。私も子供のころからディズニー作品は好きで観ていました。
長い期間にわたりブランドと成功を築いてきたこの企業のデータを見ていきましょう。
企業情報(創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S&P格付け
増配年数 | 0年 |
S&P格付け | A |
従業員数 | 223000人 |
創業年 | 1923年 |
上場年 | 1957年 |
決算 | 9月 |
ウォルト・ディズニー【DIS】の株価推移
長期的に成長してはいますが、急上昇の後に停滞して急上昇といったパターンを繰り返していますね。2019年の11月12日にはDisney+が初日に1000万人のユーザーを獲得したということで株価が7%超の上昇をして最高値を記録しました。
PERとPBRの推移

PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。
ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。(収益が上る=株価収益率は下がる)
また、自社株買いによってEPS(1株あたり利益)が上がることでもPERは低下します。
PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。
しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。
これらは、業種別で比較することでより参考になります。
停滞が見られていた頃は比較的割安に放置されていましたが、近年メディア事業などに参入するなどした事で期待は高まっています。
ウォルト・ディズニー【DIS】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開
事業構成

事業の構成比率を表しているグラフです。ディズニーランドなどの運営による収益がかなりの割合を占めていましたが、近年はメディア事業などを筆頭に分散が進んでいます。
コロナウイルスの影響でディズニーランド関連事業はほぼ完全に停止しましたが、メディア事業は好調で上手くカバーする事ができたと言えます。
国・地域別売上高比率

その企業の売上高が地球上のどこで生み出されたものなのかを表しています。大多数を北米で稼いでいます。残りでバランスよく世界中に展開されている形です。
新型コロナウイルスの影響からの回復
これは単なるテーマパーク企業ではありません。メディアの巨人は、安定したメディアネットワークセグメントの強みが前回の四半期レポートでテーマパークからの刺激を相殺するのに役立ったため、実際に利益を上げました。Disney +は、ビジネスの最初の年に大ヒットし、6000万人以上の有料加入者を魅了しました。
第2四半期(1〜3月)に減少した利益は約14億ドルに上ったと発表され、7月に予定されていた配当金の支払いも停止しました。そして、第三四半期(4~6月)の決算は、約47億ドルの赤字と非常に大きな被害を受けています。
一方で1億人を超えるユーザー数を誇る、Disney+等のストリーミング配信事業による収益は過去最高に達しました。
ウォルト・ディズニー【DIS】の財務分析
直近5年をグラフにしてそれより前のデータがあるとより理解が深まると思われるものはグラフの外で更に5年ほど前まで載せています。
売上高と営業利益等の推移

2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | |
売上高 | 36,149 | 38,063 | 40,893 | 42,278 | 45,041 | 48,813 |
営業利益 | 5,697 | 6,726 | 7,781 | 8,984 | 9,550 | 11,540 |
売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。売上高は右肩上がりを続けています。この成長はストリーミング配信事業によってさらに加速する事が見込まれています。
営業利益と純利益の推移

2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | |
営業利益 | 5,697 | 6,726 | 7,781 | 8,984 | 9,550 | 11,540 |
純利益 | 3,307 | 3,963 | 4,807 | 5,682 | 6,136 | 7,501 |
ここ数年の営業利益等は横ばいですが、10年前と比較すると倍増しています。ストリーミング配信事業が軌道に乗り投資が少なく済むようになってきたらより利益率は向上する事が見込まれます。
営業利益率と純利益率の推移
営業利益などは

2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | |
営業利益率 | 15.76% | 17.67% | 19.03% | 21.25% | 21.20% | 23.64% |
純利益率 | 9.15% | 10.41% | 11.76% | 13.44% | 13.62% | 15.37% |
BPS・EPS・SPSの推移

2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | |
EPS | 4.9 | 5.73 | 5.69 | 8.36 | 6.64 |
過去のデータ
2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | |
EPS | 1.76 | 2.03 | 2.52 | 3.13 | 3.38 | 4.26 |
順にBPS(一株当たりの純資産)EPS(一株当たり純利益)SPS(一株当たり売上高)を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。
EPSも着実に成長が続いています。
貸借対照表

貸借対照表の概略です。ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率200%超えや当座(現金同等物)比率100%超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。
2018年の買収を機に拡大している以外はゆっくりと規模が拡大しています。
キャッシュフローの推移

2012 | 2013 | 2014 | |
営業CF | 7,966 | 9,452 | 9,780 |
投資CF | -4,759 | -4,676 | -3,345 |
フリーCF | 7,076 | 10,817 | 5,846 |
営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。
フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。
安定したキャッシュフローで続いています。
ROE・自己資本比率・営業キャッシュフローマージンの推移

こちらは経営の効率性を示すROE、健全性を示す自己資本比率、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。
ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。
自己資本比率はその名の通り総資産に占める自己資本の割合で計算されます。45%と十分に安全と言える水準です。
営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。
一概に言えるものではありませんが、15%を超えていれば良好と言えるでしょう。基本的に20%近辺で推移しており優秀と言えます。
設備投資額と研究開発費の推移

設備投資や研究開発費の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資や研究開発費が何を目的にしているかは見極める必要があります。
設備投資の増加はストリーミング配信事業等に関するものが含まれています。
ウォルト・ディズニー【DIS】の株主還元(配当と配当性向・増配率)
配当と配当性向・増配率の推移

2009 | 2010 | 2011 | 2012 | 2013 | 2014 | |
配当 | 0.35 | 0.4 | 0.6 | 0.75 | 0.86 | 1.15 |
配当性向(%) | 19.89% | 19.70% | 23.81% | 23.96% | 25.44% | 27.00% |
配当金と配当性向・増配率の推移を記載しています。配当金は増加を続けていましたが、2020年にディズニーランドの閉鎖など事業に大きな危機が迫った事で資金の確保を目的に配当金の支払いを2020年の7月から停止しています。
元々の配当性向は低く通常時の配当は十分な余裕を持って支払われていると言えます。
発行済み株式数の推移

自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。
2019年は21世紀フォックスの買収などで安定した資金需要があったために増資を行ったものと思われます。
まとめ
長く世代を超えて愛されてきた作品を多く有する同社です。現在は新型コロナによる巣篭もり需要で大きな被害を受けていますが、回復時には再び大きな成長による利益が見込めます。
現在もストリーミング配信事業は好調で時代にあった事業展開で世界中の人々にディズニー作品を届け続けています。