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アップル（Apple）【AAPL】の基本情報と歴史
アップル（Apple）は株価も業績も急成長を遂げており、一般消費者の中でも知らない人はいないといっても過言ではないアメリカのIT企業です。iPhone・Mac・iPad・Applewatchなど一連のコンピューター製品を取り扱っています。Appleの強みは何といってもその製品の製造・販売・機能・サポートまでの全てを行っている点です。OSと製品の相性と言った問題が存在しないのは勿論、デザイン性、サポートまですべてをAppleから受けることができます。近年はiPhoneの販売台数が頭打ちになった中、AppleTVやAppleCard、AppleMUSICといった新サービスを開始し消費者にとってより身近な企業になろうとしています。
また、アップル製品にアプリを追加する際はほぼ必ずと言っていいほど通るAppStoreというプラットフォームを保有しており非常に強い事業基盤を有しています。
スティーブ・ジョブズが創業して以来様々な困難にあたりながらも成長を続けたAppleですが、そこから死後に後を継いだティム・クック現CEOの元で2018年8月に初の時価総額1兆ドル企業になりました。また、ウォーレン・バフェットが率いる投資会社バークシャー・ハサウェイはAppleの第二位の株主でありポートフォリオ中1位の比率を占めています。
ウォーレン・バフェットは世界でも有数のブランド力、事業のキャッシュ生成能力を持ったAppleをハイテク企業ではなく、生活必需品と見做しており「Appleを100％所有したい」と述べるなど、Appleを絶賛しています。
世界でも有数のブランド力、事業のキャッシュ生成能力などバフェットが注目する要素は多くあり５Gなど今後も変わりゆく時代の中で成長がより期待されています。
企業情報（創業年・上場年と市場・従業員数・決算・S＆P格付け
| 増配年数 | 7年 |
| S＆P格付け | AA+ |
| 従業員数 | 147000人 |
| 創業年 | 1977 |
| 上場年 | 1980年 |
| 決算 | 9月 |
Appleの株価はこの10年で特に投資家に大きなリターンをもたらしてきました。iPhone販売台数の伸び悩みや米中貿易摩擦が約半分の製品を中国で組み立てているAppleにとって2019年前後は重しとなってきましたが、iPhone11の売れ行きは好調であり、サブスクリプション収益を拡大しつつある事から再び成長企業として株価は大きく上昇しています。
かつてはハードウェア（特にiPhone）の製造会社と考えられており、iPhoneの販売台数が頭打ちになるにつれて「Appleの成長は終わった」との評価を受けていました。そこからサービスとソフトウェアの会社に収益モデルを転換する事で売上高が減少しても利益率を上げ始めており、遂に2020年には時価総額で米国企業初の２兆ドルを達成しました。（世界初はサウジアラムコ）
その後も、Air Tagをはじめとした新しい製品やApple carなる自動車への期待は高まり続けています。
Appleは端末を販売する企業から名実ともに幅広い製品とサービスを提供するIT企業になろうとしています。
アップル（Apple）【AAPL】の株価推移
かつてのAppleはiPhoneの買い替え需要の大きさから、iPhoneの販売台数が頭打ちすると共に成長の期待が薄れ、投資家からは一部で「万年割安株」と呼ばれていたなど、不名誉な時期もありました。
しかし、近年のサブスクリプションサービスなどの事業が成長を見せている事に加えて、Apple Watchなどの新たなハードウェアが好評であることを受けて再び株価は上昇をしています。
PERとPBR・配当利回りの推移
グラフK バリュエーション
PERは「株価収益率」であり、その株式が収益の何倍で取引されているかを表しており一般的には割安か割高かを測る代表的な指標の一つと言われています。
ただし、これは先行きの業績に対する投資家の期待を表している面もあり低PERの株が本来の価値より割安なのではなく、万年割安株となる可能性もある事に留意しましょう。反対に高PERの株が一概に割高と言った訳でもなく、その高いPERは将来の成長によって正当化される可能性があります。（収益が上る＝株価収益率は下がる）
また、自社株買いによってEPS（1株あたり利益）が上がることでもPERは低下します。
PBRは「株価純資産倍率」を表し会社が保有する純資産の何倍で株式が取引されているかを表します。1倍を下回れば会社清算時の残余財産分配額を下回る事になるため割安と言えます。
しかし、不人気な業種だったり将来性が乏しいとされる企業は1倍を切ったまま放置される事がある事とその純資産は全てが換金可能とは限らない事に注意しましょう。
これらは、業種別で比較することでより参考になります。
Appleは長くiPhoneの販売台数頭打ちにより、成長企業ではなくハードを売る成熟企業と見られておりPERは20以下で推移していました。中には万年割安株などと言う呼び方もあったほどです。
しかし、近年のAppleTV、Apple MUSICなどの継続課金コンテンツが多くの顧客を集めたことやApple Watch、AirPods、などのアクセサリが多くの売り上げを記録して行った事により新たにサービス企業として成長をしています。
これにより、投資家の期待は高まり2021年6月時点では約29倍のPERで推移しています。
アップル（Apple）【AAPL】の決算情報
| アップル【AAPL】第2四半期決算 2021年4月29日 | ||||
| 実績 | 市場予想 | 前年同月比 | 備考 | |
| 売上高 | 895.8億ドル | 773億ドル | 54％増価 | |
| iPhone売上高 | 479.4億ドル | 479.4億ドル | 66%増価 | |
| Mac売上高 | 91億ドル | 91億ドル | 70%増価 | |
| iPad売上高 | 78.1億ドル | 78.1億ドル | 79%増価 | |
| サービス事業部門 | 169億ドル | 169億ドル | 27%増価 | |
| ウェアラブル・ホーム・アクセサリー部門 | 78.4億ドル | 78.4億ドル | 25%増価 | |
| EPS | 1.4ドル | 0.99ドル | ||
| 粗利益 | 380.8億ドル | 384.7億ドル | ||
| 流動性 | 384.7億ドル | 6.8%増価 | ||
アップルが発表した第二四半期の決算です。売上高も利益も市場の予想を上回りました。
自社開発した「M１」チップを搭載した新型Macや５G対応端末として販売を開始した「iPhone12 」シリーズの販売が好調だったことに加えて、900億ドル相当の自社株買いも発表しました。
ティム・クック最高経営責任者はアメリカ経済の今後についてポジティブな見通しを示し、半導体不足が囁かれる中でも「サプライチェーンに絡む大きな問題は見当たらなかった」と述べました。
アップル（Apple）【AAPL】の企業分析・注目ポイントと今後の事業展開
事業構成
グラフＭ 事業構成
こちらはAppleの事業構成です。以前より下がったものの今でもiPhoneの売上額が半数を占める状況は続いていますが、注目すべきはオレンジ色のサービス事業だと思います。
徐々に成長を続けている部門であり、このサービス部門の成長がAppleの将来を左右すると言っても過言ではないでしょう。
他には、Mac、iPad、Watch含めたアクセサリーなどがバランスよく売上高を構成しています。
国・地域別売上高比率
事業の国別構成比率を表しているグラフです。
アメリカは勿論ですが、世界中でビジネスを行っています。人口比で見ると日本での市場の大きさがどんなものか分かります。日本人の半数近くがiPhoneを使っていると言われており、Appleにとっても非常に大きな市場となっています。
iPhone等の販売台数
iPhoneの販売台数は年々増加しており、AppleはiPhoneの買い替え需要を主な収益源としてきました。しかし、近年はiPhoneの販売台数が頭打ちとなっており従来の値上げで売り上げを伸ばすことが難しくなりました。今後はiPhone等のハード型企業からそれらのハードを活用したAppleTVなどソフト・コンテンツ主体の企業に変化することが求められており、その転換が急がれています。
ただ、iPhoneやiPad、Macといった既存のハードのみではなくApplewatch、AirPodspoと言ったアクセサリ系の販売数も大きく更なる成長が見込まれているだけに期待がかかります。
また、５G対応端末の発表も予想されておりこの需要は大きな販売台数を稼ぎ出す可能性を秘めています。
AppleTV・AppleCardなどのサービス事業
上記のような、既にピークを迎えたと見られるハードの販売台数頭打ちをうけて月額課金制サービス「AppleTV」を開始しました。生産からソフト、サービスの提供までを自社ですべてやりきるAppleならではの点でこの新たな事業を開拓しています。
しかし、1年無料の期間を設けたことでゴールドマン・サックスが会計上の利益に重大な悪影響を及ぼすと予告しているなど短期的見通しは不透明です。
面白いのはこの両者はAppleCardで提携している間柄であることです(笑)
また、新たなクレジットカードAppleCardも開始し収益源の開拓に積極的です。
Apple TV+ 1年無料のために株価が26%下落？ゴールドマンにアップルが反論
他にもサービス事業の比率を年々高めてきており、将来的に更なる高利益率企業となる見込みがあります。
Appleの勢いの源泉 シェアを年々伸ばすiPhoneとサービス事業
2014年には約15%だったiPhoneのシェアは2020年には25%を超えているように、iPhoneは毎年シェアを確実に伸ばしています。
国内では既に約半数がiPhoneを使用していることから日本国内でのiPhoneの人気が窺い知れます。
他にも上記のAppleTVなどのサービス事業は幅広く人々の生活に浸透しています。
iCloud
…写真や動画、メールなどを管理できるクラウドサービス
Apple Arcade
…月額600円で100タイトル超える多数のゲームが遊び放題のサービス
Apple Music
月額980円で全世界の約6,000万曲を聞くことができる音楽ストリーミング配信サービス
Apple TV＋
…月額600円で、オリジナルTV番組や映画を楽しめる動画配信サービス
Apple News＋
300以上の雑誌や新聞を閲覧できるサービス
Apple Card
ゴールドマン・サックスと提携・発行するクレジットカード
アップル（Apple）【AAPL】の競合企業とその中での地位
Appleの主要な競合他社としては、端末の販売において「GALAXY」を販売するサムスン、モバイルOSの分野では「Android」のGoogle、パソコンOSに関しては「Windows」のMicrosoftなど様々な分野で事業を展開しているだけに競合も数多くいます。
AppleにはApp Storeを筆頭に独占的な地位を有し競争環境を歪めているとの主張がありますが、このように多くの競合がいる事から「市場を支配する力はない」と述べていますが、この半トラスト法を巡る訴訟は大手企業の宿命とも言えるもので今後の動向が注目されます。
アップル（Apple）【AAPL】の業績データ
作成時点の最新決算情報である2020年度までの決算データを使いある程度先までまとめてエクセルでグラフ作成しているため、2021年以降の表示がおかしな表記になるものがありますが最新データまでを見るのに問題はありません。本業の側で作成しているためご了承いただければ幸いです。
次回更新で2021年発表データで作成した際は2022年以降が同じような感じになります。
売上高と営業利益等の推移
グラフA 売上高と利益
売上高と営業利益等、損益計算書項目の推移を示しています。
直近5年のグラフから見える表面上の数値では微量の成長程度に留まっています。注目すべきポイントはこの中身であり、着実にこれらの数字を構成する要素は変わってきています。
グラフの外にある2009年から見ていくと、驚異的な成長を遂げている事がわかります。10年で拡大から停滞、改革と更なる成長を実現しています。
営業利益と純利益の推移
グラフB 営業利益と純利益
金額としては前述のグラフ通り横ばいです。しかし、更に5年前と比べてみるといかに急成長を遂げたかがわかります。
今後展開されるコンテンツ系のビジネスはより利益率が高いので更なる利益率向上が期待できます。
営業利益率と純利益率の推移
グラフC 営業利益率と純利益率
事業を拡大している最中である事や、米中貿易協議などの問題から利益率が落ちていますがサービス事業は軌道に乗った後の利益率が非常に高くもうすぐ底打ちすると見ています。
それ以前に、投資が嵩み利益率が低下しても20％超を安定して維持できているだけでも十分な数字です。
サブスクリプションの導入などから、今後の顧客増加により利益率は徐々に向上して行くことが見込まれています。
営業利益率・純利益率・売上高成長率の推移
グラフD 成長率
急成長が続いた2010年代前半ほどの勢いは既に失いつつあり、成熟企業となりつつある事が分かります。
1株の価値（BPS・EPS・SPS・CFPS）の推移
グラフE 1株の価値
グラフE2 1株当たりの売上高
グラフE3 EPSと1株当たりフリーCFの比較
順にBPS（一株当たりの純資産）EPS（一株当たり純利益）SPS（一株当たり売上高）CFPS（1株あたりフリーキャッシュフロー）を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。
CFPSは会計上の利益では無くフリーキャッシュフローの面から数字を出します。基本的にEPSと一致しますが、会計処理の方法が変わったり「純利益は減少したがフリーCFは増加した」場合などにより正確な情報を読み取る事ができます。
自社株買いに積極的であるため、これらの数値は今後も勢いよく伸びていくでしょう。前述の投資の大きさから利益率にはまだ現れていませんが、一株当たりの売上高では着実な成長を見せています。順にBPS（一株当たりの純資産）EPS（一株当たり純利益）SPS（一株当たり売上高）を示しています。これらは一株当たりの価値を測る数字として有効です。
因みに2009年のEPSは１.3なので、現在は約９倍になっています。
キャッシュフローの推移
グラフH キャッシュフロー
営業キャッシュフローは営業活動による収支、投資キャッシュフローは投資活動による収支、財務キャッシュフローは借入金の返済や配当・自社株買いなどを表します。新規借入などを行った時はプラスになる事があります。
フリーキャッシュフローは株主にとっては特に重要で会社が自由に使えるお金を指します。これが内部留保になったり、配当・自社株買いの原資となるからです。
ここでは主に営業キャッシュフローとフリーキャッシュフローを紹介します。投資や財務コストに関しては設備投資やインスタント・カバレッジ・レシオを参照ください。
順調に推移しています。10年前比較と長期的には大きく成長を遂げております。
グラフＳ キャッシュフロー比率
営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローの成長率と売上高に対する投資の規模を示しています。
投資がどれだけ売上高に結びついているかを知ることができます。
アップル（Apple）【AAPL】の株主還元の推移
配当金・配当性向・増配率の推移
グラフF 配当と配当性向・増配率
Appleは1998年に一旦配当を停止していましたが、2012年に現在の配当を再開しました。再開後は積極的な増配で株主に還元をしています。
増配年数は7年でこの余力を見るに増配傾向は今後も続いていくでしょう。
発行済み株式数の推移
グラフL 発行済み株式数
大きく成長したキャッシュフローを背景に自社株買いという形でも株主還元を続けています。その規模も大きく１株当たりの価値を高めるのを加速させています。
自社株買いなどによって発行済み株式数が減るほど、一株当たりの価値は向上し株主に利益をもたらします。
アップル（Apple）【AAPL】の財務諸表と財務データ
グラフＯ・Ｐ 貸借対照表
貸借対照表の各項目を構成比率で表しています。企業の大まかな財務状況の推移が一目でわかります。
それぞれが貸方（総資産）、借方（負債と純資産）を表します。
ここでは特に流動比率を見ると良いでしょう。流動資産が流動負債の額を上回っていれば短期的な債務を早期に完済する事が出来ると見込まれるからです。しかし、流動資産にも即時換金できるものばかりではないため内容が重要な事に注意しましょう。流動比率２００％超えや当座（現金同等物）比率１００％超えがより厳密に見た安全性の指標とみなされています。
貸借対照表の内容は安定しています。注目なのはこの近年で現金の保有額が上がっています。
グラフＲ 損益計算書（費用と利益）
業績の蘭で紹介済みの収益に対応した損益計算書の費用項目と残った利益を表記しています。
財務状態と健全性
グラフG 財務データ
ここでは、有利子負債比率・自己資本比率を紹介します。この自己資本比率と有利子負債比率は企業の健全性を大きく表しているので注目しましょう。
年々自己資本比率が下がり、有利子負債の比率が上がっていますが今ぐらいの数字は多くの企業で見られる水準なので深く気にする必要はないでしょう。
グラフＱ 財務比率
流動比率、当座比率、財務レバレッジ、負債比率を示しています。
流動比率は流動負債に対する流動資産の割合で計算され、短期的な支払い能力を示しています。当座比率は、流動資産の中で「現金預金」「受取手形」「売掛金」などの現金化しやすい資産だけで計算される、流動比率よりも厳しい基準で見た短期的支払い能力の指標です。
財務レバレッジ銀行借入や社債発行などを活用して自己資本を梃子（レバレッジ）にどれだけ負債を活用しているかを示しています。後述される自己資本比率の逆数関係にあり、負債をどのくらい有効活用しているかを表すため、この倍率が高くなると、負債増加によるリスクが顕在化するため注意する必要があります。
負債は増加傾向にあるものの、流動・当座比率は高く健全と言える水準が保たれています。
設備投資額と研究開発費・減価償却費の推移
グラフJ 事業投資
設備投資や研究開発費・減価償却費の多い会社は成長企業と見られ、将来が期待されている事が多いです。中には維持費的なものもあるので多額の設備投資や研究開発費が何を目的にしているかは見極める必要があります。
これらにより企業がどのように投資を行っているかを知る事ができます。
設備投資額は大きな額であるものの比較的横ばいです。これは設備の維持費というよりも将来の収益拡大に向けた前向きな設備投資であることを考えると特に不安はないでしょう。
研究開発費も年々増えています。これが次々と進化し続ける新機能を生み出しています。
ROE・ROA・営業キャッシュフローマージンの推移
グラフI 経営の効率性
こちらは経営の効率性を示すROEとROA、営業活動からどれだけ効率的にキャッシュフローを得ているかを示す営業キャッシュフローマージンです。
ROEが高い企業は設備投資や自社株買いを通じて資本を効率的に活用していることを示しているため、高ければ高いほど自己資本比率は下がる傾向にあります。
ROAは総資産利益率を表しており、会社が有する資産を活用してどれほどの利益を上げる事ができているかを表しています。
営業キャッシュフローマージンは売上高のうちどれだけの金額を現金で得る事ができたかを見る指標です。高いほど売上額から経費をかけず会社に現金収入をもたらしていると言えます。営業キャッシュフローが営業利益を下回る場合はその営業利益が現金ではない別の入り方をしている事に注意しましょう。
一概に言えるものではありませんが、15%を超えていれば良好と言えるでしょう。
健全性を示す自己資本比率は安定的に推移しており、経営の効率性を示すROEも非常に高くなっています。
営業キャッシュフローマージンは収益力が反映されています。30％前後で安定しているというのはとても優秀で非常に素晴らしい数値を出している事がわかります。
グラフI-2 経営の効率性2
こちらでは投下資本利益率（ROIC）、インスタント・カバレッジ・レシオ、資産回転率の推移を示すグラフを掲載しています。
投下資本利益率は自己資本や有利子負債も含めた事業活動のために行われた投資がどれだけの利益を生み出したかを数字にしています。約30%が利益になるなど非常に利回りの良い投資活動が行われています。
インスタント・カバレッジ・レシオは、会社が営業活動により生み出す利益（基本的に営業利益）と金融収益（受取利息と受取配当金が主に該当）が、毎年の支払利息をどの程度上回っているかを示しており、 企業の財務健全性を示す数値であり、この数値が高いほど金利の支払いなどに関して財務的に余裕があります。反対に比率が低いと営業収益のうち多くの割合が支払利息に当てられる形で負債元本が減らず、財務上厳しい状態にあります。
Appleはこちらも25%ほど上回る状況が続いており、安定して負債を返済できている状況です。
総資産回転率は企業の資産が効率的に売上に結びついていることを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。
財務効率と回転率等
ここでは財務効率などに関連した数値を解説していきます。
グラフＵ 財務効率
ここでは、売掛金回収期間と在庫日数、回収期間、現金循環日数を紹介していきます。
売掛金回収期間は売掛金がどれくらいの期間をかけて回収されているかを日数で表しており、その日数が短いほど現金化までにかかる期間が短く資金を効率的に活用できていることになります。
在庫日数は在庫として滞留している日数を表しています。在庫として保有している商品の総数が売上の何日分と言い換えることも出来、この日数が少ないほど在庫量は適正な数にコントロールできていると考える事ができます。
在庫日数は10日以内と非常に在庫量の調節が上手く売掛金も１ヶ月以内に回収できていることが見て分かります。
回収期間は投資金額が投資によって生まれるキャッシュフローで計算して何年で回収することが出来ているかを表します。設備投資に関する収益性計算には様々な方法が存在しますが回収期間を指標とした場合、この期間が短いほど安全に効率的な投資ができていると考える事ができます。
現金循環日数は「キャッシュ・コンバージョン・サイクル」とも言われ、企業が商品を仕入れるために支出を行なってから売上及び売上債権の回収によって現金を得るまでの期間を指します。この日数が長いほど、手元の現金が減っている期間が長い事になり資金繰りの懸念が現れるため、経営状態を表す重要な指標とも言えます。
グラフＶ 財務効率 回転率
ここでは、回転率を中心に解説します。売上債権回転率、棚卸資産回転率 固定資産回転率 資産回転率を紹介しています。
売上債権回転率は会社が有する売上債権の回収がどのくらいの期間で行われているかを示す指標で、この数字が低いほど債券の回収に時間がかかっており、資金の効率的な活用が妨げられている事になります。
棚卸資産回転率は在庫回転率と言われることもあり、仕入から売上に至るまでの在庫期間によって適切な在庫量などの判断をするための指標であり、在庫を減らしている会社はこの比率が高くなります。在庫回転率が低いと言う事は顧客に販売される事なく在庫として保持する数が多く、管理コストや廃棄リスクを負っていることになります。
固定資産回転率は保有する固定資産が効率的に活用されているかを示しています。この比率が低い場合は保有する固定資産が有効に活用されることなく滞留している疑いがあり、固定資産への投資が過剰である可能性があります。
総資産回転率は企業の資産がどれだけ効率的に売上に結びついているかを表す指標であり、企業の総資産が1年に何回売上高という形で回転したのかを示しています。売上高が総資産の何倍あるかを見ることでその売上に貢献した企業の総資産がどれほど効率的に活用されているかを測ります。（「グラフI-2 経営の効率性2」で解説済みです）
まとめ
万年割安株などと一時は呼ばれていたAppleですが、OSからハードまで自社で一貫して手掛けるシステムを活かし、サービス事業で多くの収益を得る企業に生まれ変わりつつあります。
これによりAppleへの投資家の見方は大きく変わりました。私も多くのApple製品を使っており多くの面でAppleに注目し続けています。